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SDGsの取り組み

SDGs(持続可能な開発目標)」は、「誰一人取り残さない」をスローガンに、社会課題を解決し、世界が「ありたい姿」になるための共通言語として、2015年9月に国連で採択されました。
当社は、経営理念のもとでこれまで培った技術力、商品開発力、イノベーション力を活かした“モノづくり”で、豊かな未来社会を支える素材を提供し、SDGsが目指すよりよい世界の実現に取り組んでいきます。

大同特殊鋼のマテリアリティ

2026中期経営計画に紐づくサステナビリティ課題を再整理し、2024年度マテリアリティとして見直しました。

テーマ マテリアリティ 関連するSDGs
地球環境の保護
(事業活動・製品供給)

E1生産プロセスのカーボンニュートラルに向けた
ロードマップの着実な実行

  • 6.安全な水とトイレを世界中に
  • 7.エネルギーをみんなに そしてクリーンに
  • 9.産業と技術革新の基盤をつくろう
  • 11.住み続けられるまちづくりを
  • 12.つくる責任 つかう責任
  • 13.気候変動に具体的な対策を
  • 14.海の豊かさを守ろう
  • 15.陸の豊かさも守ろう

E2サステナブル社会実現に貢献するビジネスの拡充

E3モノづくり企業としての自然との共生・環境負荷の軽減

社会への責任と貢献

S1経営理念・行動指針を体現する人材の育成とDE&I(※)の推進

  • 3.すべての人に健康と福祉を
  • 4.質の高い教育をみんなに
  • 5.ジェンダー平等を実現しよう
  • 6.安全な水とトイレを世界中に
  • 8.働きがいも経済成長も
  • 10.人や国の不平等をなくそう
  • 12.つくる責任 つかう責任
  • 15.陸の豊かさも守ろう
  • 16.平和と公正をすべての人に

S2社会課題解決への貢献と企業責任の全う

ガバナンスの強化

G1信頼と安心を形づくる企業基盤強化とガバナンス体制の充実

  • 8.働きがいも経済成長も
  • 11.住み続けられるまちづくりを
  • 13.気候変動に具体的な対策を
  • 16.平和と公正をすべての人に
  • 17.パートナーシップで目標を達成しよう
  • ※DE&I:ダイバーシティ(多様性)・エクイティ(公平性)&インクルージョン(包括性)
    多種多様なあらゆる人材が公平性を担保され、お互いに認め合い、自らの能力を最大限発揮し活躍できることを目指すもの

2023年度マテリアリティとの対照表は以下のとおりです。

テーマ 2023年度マテリアリティ 2024年度マテリアリティ
地球環境の保護
(事業活動・製品供給)

(1)気候変動への取り組み

E1生産プロセスのカーボンニュートラルに向けたロードマップの着実な実行

(3)エネルギー転換への技術革新

(4)エネルギー効率改善

(5)資源の有効活用

E2サステナブル社会実現に貢献するビジネスの拡充

(2)サーキュラーエコノミーへの移行

E3モノづくり企業としての自然との共生・環境負荷の軽減

社会への
責任と貢献

(6)人的資本(労働災害の撲滅、健康経営の推進、ダイバーシティの推進、働き方改革)

S1経営理念・行動指針を体現する人材の育成とDE&Iの推進

(7)ステークホルダーコミュニケーション

(8)人権の尊重

(9)サプライチェーンマネジメント

(10)社会貢献への取り組み

S2社会課題解決への貢献と企業責任の全う

ガバナンス
の強化

(11)コーポレート・ガバナンスの強化

(12)リスクマネジメントとコンプライアンス

(13)高品質な製品の安定供給

G1信頼と安心を形づくる企業基盤強化とガバナンス体制の充実

事業活動の基盤となる
重要な課題

  • コーポレート・ガバナンスの強化
  • コンプライアンスの徹底
  • 人権の尊重
  • サステナビリティ意識の強化
  • 関連するSDGs
  • 10.人や国の不平等をなくそう
  • 16.平和と公正をすべての人に
  • 17.パートナーシップで目標を達成しよう

マテリアリティ特定プロセス

  1. 社会課題の抽出

    SDGsのターゲットとGlobal Risk Report 2019のGlobal Riskを照らし合わせ、
    重複する課題を除外したものに社会の関心が高い課題を加え、95の社会課題を抽出

  2. ビジネス視点での評価

    現在、中期、長期の時間軸に、当社ビジネスに対するリスクと機会の側面で重要度を評価

  3. ステークホルダー視点での評価

    事業分野ごとのステークホルダーが重要と考える課題とESG評価機関の評価項目との関連を評価

  4. マテリアリティマトリクスの
    作成と特定

    ビジネス評価、ステークホルダー評価を統合し、マテリアリティマトリクスを作成
    サステナビリティ委員会での議論を経て、大同特殊鋼のマテリアリティを特定