文字のサイズ
1916年~
1916年 | 名古屋電燈(株)から製鋼部門を分離し(株)電気製鋼所を設立。下出民義が社長に就任、合金鉄および工具鋼の生産を開始 | |
1917年 | 名古屋電燈(株)に製鉄部を設置、電気製鉄の試作に着手 | |
福沢桃介が(株)電気製鋼所社長に就任 |
|
|
1918年 | 名古屋電燈(株)から電力開発事業および製鉄部を分離、 木曽電気製鉄(株)を設立、電気銑の第一回出銑に成功 | |
1919年 | 木曽福島工場操業開始 | |
木曽電気製鉄(株)の商号を木曽電気興業(株)に変更 | ||
普通鋳鋼製軌道轍叉を名古屋市柳橋交叉点に初めて敷設 | ||
1921年 | 木曽電気興業(株)は日本水力(株)とともに大阪送電(株)に合併。商号を大同電力(株)に変更、製鉄工場を名古屋製鉄所と改称 | |
大同電力(株)から名古屋製鉄所を分離し、大同製鋼(株)を設立 | ||
1922年 | 大同製鋼(株)は(株)電気製鋼所から熱田・福島両工場の現物出資を受け、商号を(株)大同電気製鋼所に変更 | |
(株)電気製鋼所の商号を木曽電力(株)に変更 | ||
1925年 | 我が国最初のマンガン製特殊軌条の製作に成功 | |
1934年 | 帝国発条(株)を合併 | |
1937年 | 星崎工場新設 |
|
1938年 | (株)大同電気製鋼所の商号を大同製鋼(株)に変更 | |
1941年 | 富永鋼業(株)を合併、大型鋳鋼品・鋼材・線材・普通鋼の生産が加わる |
1950年~
1950年 | 企業再建整備法により大同製鋼(株)を解散、新大同製鋼(株)として再発足 | |
1953年 | 新大同製鋼(株)の商号を大同製鋼(株)に変更 | |
高蔵工場新設 | ||
1955年 | 新理研工業(株)を合併 | |
1957年 | (株)東京製鋼所を合併 | |
1958年 | 東京タワーのテレビジョンアンテナ部に当社製高張力鋼使用 | |
1959年 | 伊勢湾台風により星崎・築地工場水没 | |
1963年 | 志村化工(株)特殊鋼部門の人員・商権を継承 | |
本店事務所を興銀ビルに移転 | ||
知多工場第二期工事完成 |
知多工場 竣工披露式
|
|
1964年 | 関東製鋼(株)を合併 | |
1965年 | ニューヨーク事務所開設 | |
1969年 | 型鍛造部門を知多工場に集約 | |
1973年 | ハンドボール部四冠(全日本実業団、国体、全日本総合、NHK杯)達成、その後3年連続四冠 | |
1976年 | 大同製鋼(株)、日本特殊鋼(株)、特殊製鋼(株)が合併、商号を大同特殊鋼(株)に変更 |
1980年~
1980年 | 星崎・知多工場で連続鋳造機稼動開始 | |
1981年 | 知多帯鋼工場新設 | |
1985年 | 売上高3,000億円達成 | |
1987年 | 決算期を6月30日から3月31日に変更 | |
1988年 | 登記上の本店住所を、名古屋市南区星崎町字繰出66から名古屋市中区錦一丁目11-18に変更 | |
米国金属協会が「社宝 エルー式1.5トンアーク炉」を歴史的遺産に認証 | ||
1990年 | 中津川テクノセンター新設 | |
1991年 | 創業75周年にあたり、経営理念を発表 | |
1992年 | 知多工場 最新鋭連続鋳造機稼動開始 |
|
1995年 | 星崎工場 製鋼部門を休止 | |
香港事務所開設 | ||
1997年 | バンコク事務所開設 |
2000年~
2000年 | 磁材事業を(株)ダイドー電子に完全移管 | |
2001年 | 連結中期経営計画をはじめて発表 | |
星崎工場に熱間帯鋼圧延機を導入、高級帯鋼名古屋地区一貫生産開始 | ||
2002年 | 総合鋳鋼メーカー(株)大同キャスティングス設立 | |
2003年 | 知多型鍛造工場に大型熱間高速精密鍛造機「AMP70XL」を導入 | |
東京本社を西新橋から品川へ移転 | ||
2004年 | 知多工場 大断面鋳造機(PHキャスター)稼動開始 | |
2005年 | 広州事務所開設 | |
本社を伏見から久屋大通へ移転 | ||
2006年 | 知多工場 累計製鋼量5,000万トン達成 |
|
2007年 |
ハンドボール部三冠達成 (全日本実業団・全日本総合・日本リーグ) |
|
2008年 | 渋川工場 7,000トンプレス稼動開始 | |
2009年 | 集光型太陽光発電 実証テスト開始 | |
2013年 | 知多工場 製鋼革新合理化 150トンアーク炉導入 |
|
2016年 | 創業100周年 | |
2020年 |
知多第2工場を新設 中津川先進磁性材料開発センター開所 |